15年落ちの車は売れる?下取り0円でも廃車買取で値段がつく理由
「15年も乗った車だから、もう値段はつかないだろう」——ディーラーで下取り0円と言われると、そう思ってしまうのも無理はありません。ですが、下取り0円と「価値ゼロ」は別の話です。
ディーラーが0円と言うのは、その車を中古車として自社で売るのが難しいから。一方で、部品・素材・海外需要という別の出口を持つ業者にとっては、15年落ちでも値段のつく車があります。この記事では、その違いと、15年落ちの車を手放すときの判断材料を整理します。
この記事でわかること:
- ディーラー下取りで0円になりやすい理由と、値段がつく売り先
- 13年(ディーゼルは11年)を超えると自動車税が上がる仕組み
- 15年落ちでも高くなりやすい車種の特徴
この記事の結論
15年落ちの車は、ディーラー下取りではなく複数の買取業者・廃車買取専門店に査定を出すのが基本です。中古需要のある車種なら中古車として、それ以外でも部品・素材・輸出の価値で値段がつくことがあります。加えて13年超で自動車税が重くなるため、維持費の面でも手放す判断がしやすい時期です。
なぜディーラー下取りは0円になりやすいのか
ディーラーや一般の中古車店は、下取り・買取した車を中古車として再販して利益を出します。15年落ちの車は再販先が限られるため、「値段をつけられない=0円」あるいは「廃車費用がかかる分マイナス」という提示になりがちです。
しかし、車の価値は再販だけで決まりません。
- 中古部品としての価値: エンジン・電装品・外装パーツなどは、同じ車種の修理需要がある限り売れます
- 素材(資源)としての価値: 鉄・アルミ・銅、触媒の貴金属は重量と相場で換金されます
- 海外需要: 日本車は耐久性が評価され、15年落ちでも現役で走る国があります
これらの出口を持つ廃車買取専門店や、海外販路のある買取業者なら、下取り0円の車に値段をつけられるわけです。まず廃車買取業者の比較で、複数社に査定を出すところから始めるのが得策です。
13年を超えると自動車税が上がる
15年落ちには、売却額とは別に「持ち続けるコスト」の問題もあります。
東京都主税局の説明によると、環境負荷の大きい自動車への重課として、初回新規登録から、ガソリン車・LPG車は13年、ディーゼル車は11年を超えると自動車税が概ね15%重くなります(東京都主税局のグリーン化税制の説明。これは地方税法にもとづく制度で全国的に適用されます)。
つまり15年落ちの車は、すでにこの重課の対象に入っているのが通常です。「まだ乗れるから」と持ち続けるほど、割高になった税金を毎年払い続けることになります。売却額と、これから先に払う維持費の両面で、手放すタイミングを考える材料になります。
なお、廃車(抹消登録)にすれば自動車税は翌月以降分が月割りで戻る場合があります(還付金の記事を参照)。
15年落ちでも値段がつきやすい車の特徴
すべての15年落ちが高く売れるわけではありませんが、次の特徴を持つ車は相対的に有利です。
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| 特徴 | なぜ有利か |
|---|---|
| 商用車・大型SUV(ハイエース、ランドクルーザー系など) | 国内外で耐久需要が高く、過走行でも需要が落ちにくい |
| 海外で人気のスポーツ系車種 | 輸出需要があり、年式が古くても取引される場合がある |
| 部品の流通量が多い定番車種 | 部品取り需要が安定している |
| 記録簿・整備履歴が揃っている | 状態の証明になり、評価の下支えになる |
自分の車が当てはまるかどうかは、実際に査定を出せばわかります。当てはまらない車でも、部品・素材の価値で廃車買取の対象になるため、「値段がつかない」と決めつける前に一度確認する価値があります。
15年落ちの車を売るときの手順
- まだ普通に走る車: 中古需要を狙って複数社に査定を。電話対応の負担が気になる場合は一括査定・オークション型の比較で方式を選んでください
- 過走行・不調・故障がある車: 部品・素材価値で査定する廃車買取専門店へ。走行距離が多い車の考え方は20万キロの車の記事も参考になります
- どちらか微妙な車: 両方に査定を出し、高いほうへ。査定はどちらも無料です
- 手放すなら年度内(3月まで)を意識: 4月1日時点の所有者に自動車税が課税されるため、それまでに売却・抹消を終えると翌年度分の負担を避けられます
やらないほうがいいこと
- 査定前に車検を通す: 15年落ちの車に車検費用をかけても、査定額はその分丸ごとは上がりません。売ると決めた車にお金をかけないのが原則です
- 1社の提示だけで判断する: 15年落ちは業者ごとの評価差が大きい領域です。特にディーラー下取り0円は「他社でも0円」を意味しません
- 放置する: 重課された税金と劣化が同時に進みます